VizGrid プロジェクト概要
| プロジェクトの概要
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文部科学省「ITプログラム」は、IT戦略本部で推進されている「e-Japan」に一環として、５年以内に一定の成果が見込まれる実用化指向の中規模プロジェクトを実施し、得られた成果の実用化、企業化を目的としている。そのために、大学などがもつ知識、知見、技術、ノウハウなどの研究ポテンシャルを活用した産官学連携体制で実施することを基本としている。
「ITプログラム」のなかで、本プロジェクトは、研究開発現場で高速研究情報ネットワークなどの高機能ITを活用することにより、研究開発スタイルを変革し、新たな研究分野（融合研究領域など）を創出することを目的とし、研究情報基盤技術の開発・整備・実証などを内容としたものの１つである。本研究開発グループは「スーパーコンピュータネットワーク上でのリアル実験環境の実現」に採択され、スーパーコンピュータをはじめネットワーク上のさまざまな計算リソース（計算機、実験装置、観測装置など）を活用し、時間・空間・分野をこえた遠隔協調可視化環境(collaborative visualization environment on gird computing)を構築し、研究開発プロセスの高度化および変革をめざすものである。この遠隔可視化環境には、遠隔没入感(Tele-immersion)が得られる高度可視化を含むものとして「VizGrid」と呼ぶことにした。 ネットワーク上の計算リソースを共有・活用する技術はグリッドあるいはグリッドコンピューティングと言われている。計算機をネットワークで接続し大規模計算やさまざまに計算リソースを活用するというアイデアそのものは１９７０年代から提案されているが、１９９０年代に入り、インターネットの爆発的な普及にともなうネットワーク高速化技術や並列・分散処理技術などのIT技術の進展により、計算リソースを仮想化することにより、情報共有から計算リソースの共有をめざし、次世代のインターネットインフラとして期待されているものである。このような背景のもとに、世界的にも国家プロジェクトやさまざまな国や産業界からの支援をうけたビッグプロジェクトが展開されており、IT技術の主戦場といっても過言ではない。 世界的展開されているグリッド技術の研究開発競争のなかで、本VizGridプロジェクトのめざす遠隔協調可視化環境の構築に関する研究開発は、国際的にみても勝るとも劣らない位置にあると考えている。本サイトhttp://www.vizgrid.orgでは、プロジェクトの概要および成果の概要を紹介する。 | ||
| プロジェクトの狙い
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近年、研究分野のボーダレス化が進むにつれ、グローバルな異分野・異文化連携や協調的研究のための質の高いコラボレーションが要求されています。VizGridプロジェクトではこの要求に対し、ボリュームコミュニケーションによって、高臨場感を持つ実用的な高度コラボレーション支援環境を開発し、普及させることで応えていきます。
本プロジェクトは、遠隔地における研究者間のコラボレーションに際し、対面型コミュニケーションにおいて「相手が目の前にいるかの様な現実感」と、研究者個々の日常の研究活動において「相手がすぐ隣にいるかの様な一体感」を得られる環境の実現により、研究開発スタイルに革新をもたらすことを狙いとしています。 |
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| ボリュームコミュニケーション
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多次元データをハンドリングするボリュームコミュニケーションは、 (1)多視点カメラから得られた実映像やシミュレーション結果，実験計測結果等からボリュームデータを生成・融合する技術、(2)ボリュームデータの圧縮・通信・伸長に関する技術、(3)ボリュームデータ等のコラボレーションに利用されるデータの蓄積および検索技術、(4)没入型ディスプレイ等の表示デバイスに高速表示（可視化）する技術により、実映像だけでなく、共有情報（資料などの議論対象物）も立体視し、かつ操作可能な多地点間コミュニケーションを実現させることができます。
更に、(5)協調研究の進捗状況、シミュレーションや実験の実施状況、協調研究メンバの状況等をリアルタイムに把握できる技術（Collaborative Activity Awareness）により、遠隔地における研究者が自然な形で各種情報を把握可能な、コラボレーション状態のリアルタイム共有を実現させることができます。
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| 研究開発概要と平成１４年度の成果
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VizGridプロジェクトは、左図の通り、北陸先端大の松澤教授をプロジェクトリーダとし、ボリュームコミュニケーションの実現に向けた要素技術の研究開発グループと、実用化に向けた実応用分野での適用検証グループを中心に研究開発を行い、研究機関の成果および知識と富士通(株)のものづくりのノウハウを有機的に融合した研究開発を実施しています。平成１４年度の成果のうち、同期ノードの実用化やプロセス情報共有の製品化検討も開始しています。
また、本プロジェクトの最終成果は、様々な分野への適用が可能であると考えています。  |
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